「日米腎臓内科ネット」活動ブログ

   日本・アメリカそれぞれの話題をお届けします日米腎臓内科ネット
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「海外医学留学のすべて」のご紹介

コロンビア大学循環器医の島田悠一先生監修、
「海外医学留学のすべて」第二版をご紹介します。

USMLEの勉強、取得方法、米国でのレジデンシー・フェローシップ研修の詳細、フェロー中の研究などのほか、研修終了後、日本に帰ってからのポジション、アメリカに残って臨床、研究をする人の話がたくさんあります。
またアメリカ以外の国(ヨーロッパやアジアなど)での臨床研修や研究の話やphysician scientistとしてやっていくための話やラボをもっている(いた)方々の話は個人的にはとても興味を持って読みました。

現在私はアラバマ大学の腎臓内科でファカルティーとしてやっています。小さいながらも研究室を立ち上げ、多発性嚢胞腎症の研究を行っているので、いままでの経験をもとに、グラントの取得を含めコラムを書きました。良ければ読んで下さい。ちなみに、多発性嚢胞腎の基礎研究に興味のある優秀なポスドクを募集しています。興味のある方はtsaigusa@uabmc.eduまで。

海外医学留学を将来お考えの方には特に良い本だと思いますのでご紹介しました。

TS
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メディチーナ おさらい腎疾患 明日から役立つアプローチの基本のご紹介

安田隆先生にまとめていただいた、Medicina 2月号 特集 おさらい腎疾患 明日から役立つアプローチの基本をご紹介します。
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腎臓内科が専門でない方へも、腎臓病に関する内容が、わかりやすくまとまった一冊になっています。
内容の紹介はこちらより

私も特別寄稿として、米国の教育や診療の違いから学べる点をまとめてみました。
興味ある方はぜひ読んで下さい。↓↓


http://www.igaku-shoin.co.jp/journalDetail.do?journal=37147


TS
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アグネスフォーゴの腎病理入門

聖マリアンナ大学の今井直彦先生監修、アグネスフォーゴの腎病理入門の日本版の宣伝です。
アグネスフォーゴの腎病理入門はコンパクトに重要な点がまとまっていて読みやすいです。
翻訳は日米の腎臓内科や病理医によって分担され、私は2章を今井先生や出版社の方からかなりの助けを借りて訳しました。アメリカに長くいると、医学、腎臓、病理などに関する日本語がかなりあやふやになり、アリもしない日本語作ったりと、正直大変でした。でも、もちろん完成版ではこれらは訂正されていますのでどうぞ興味のある方は読んでみてください。TS



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AKI後の透析について

急性腎障害(AKI)によって、透析を必要とする患者さんを受けもつと、必ずと言って問題なるのが退院後どうやって透析を続けるかです。米国の慢性維持透析は、Medicare(基本的に65歳以上を対象とする、連邦の保険)によってカバーされます。ただしAKIによる透析は、入院中にはその費用は支払われるものの、外来の透析クリニックでは対象外です。
ではこういった患者をどうするかというと、AKIの発症からおおよそ、6-8週間経っても回復の見込みのないAKIはESRDの診断をして、慢性維持透析患者として登録するわけですが、問題は、まだ早期(AKI発症4週未満)でもESRDの診断をつけたりと、法的に取り上げると問題となるケースも多々あるわけです。
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またESRDの診断をつけるまでの間、ずっと入院というわけにもいけません。
私のいる大学病院ではどうしているかというと
1)病院がお金を払って、近くの透析クリニックに透析を依頼するか、
2)近隣の患者さんには、病院内の透析室に通ってもらい透析をしています。
ただ、2)は外来扱いとなるので、病院は一銭も還付されないどころか、病院の人件費や施設費を考慮すると、1)のほうが安くなるため、現在はほぼ1)をしています。

ちなみにUSRDSのデータから引用したグラフをみてもわかるように、米国における、新規血液透析患者の1年死亡率は25%と高く、透析開始から最初の3ヶ月にその多くが集中することから、Medicareは新規血液透析を開始する患者(65歳未満)には、3ヶ月経過しないと、Medicareを付与しないのです!(言い換えると3ヶ月生き延びたら適応する)。
ちなみに腹膜透析を開始した場合は、day1からMedicareが適応されます。

オバマ大統領は2015年6月にTPP(環太平洋パートナーシップ)の協定にサインをしましたが、驚くことにこの中に、「AKIによる外来透析」に対してsocial security actの一部修正を組み込んでいます(P.58 SEC 808)。なぜTPPに組み込まれたかは詳細はわかりません。この修正案によると、2017年の1月1日から、AKI患者が透析を要する場合、外来で施行可能になる上、Medicareからその費用が支払われます。その還付金額や方法など詳細は未定であるものの、腎臓内科医や患者にとっては嬉しい内容です。

問題は、AKIによるHDにはESRD によるプロトコールは適応にならない(EPOやビタミンDやドライウェイトなどの設定)上に、そういった患者には、蓄尿や毎週最低は一回の血液検査をするなど、より多くのタスクとチェック項目が必要になり、ただですら忙しい腎臓内科医にとって多くの負担がのしかかることは確かです。医師なのか、ナースプラクティショナーなのかなど、誰が見るか?またどのようなプロトコールを元に、AKI患者をフォローしていくかなど解決していかなければならない問題はありますが、これはとても大きな一歩だと思います。

TS
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腎臓内科フェローの募集

以前にも書きましたが、アメリカの腎臓内科医の人気は年々落ちており、かなり深刻な問題となっています。その理由は様々なのですが、大きい理由の一つに、仕事の質や量、病態の複雑さが年収につり合わないことです。特に複雑な病態をもつ透析患者を敬遠しがちです。そして研修後の腎臓内科医のポジションがJ1ビザで研修をした人にあまり選択肢がなく、特に都市部で腎臓内科医のポジションが不足しているなどがあります。これに関して、ASNはworkforceを立ち上げていていろいろと人気を取り戻す案を試みています。例えば医学生の早い段階から、腎臓生理にふれさせるために、メーン州でとても良いリサーチの研修を米国の医学生を対象に無料で提供するなどしてなんとか、腎臓内科の人気をあげようとしていますが、現実はやや厳しいのです。以前はフェローも参加できたので、もう5年以上も前になりますが、わたしと、インディアナ大学の腎臓内科医の波戸岳先生もこのコースに参加しました。
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今年のnephrology のマッチングの結果はご覧のようにフェローのポジション(466)に比べ、応募者が280人と大幅に下回り、多くのプログラムでポジションが空いているのが現状です。フェローの総ポジションが2015年から2016年に増えたのは、以前はプレマッチでとっていたプログラムが、マッチに完全参加した結果です。私のいるMUSC Nephrologyは、今年募集した6つのポジションのうち2つしか埋まらず、これは私の知る限りこの傾向は全国的なものです。この空いたポジションはスクランブルといって、不運にも第一希望にマッチしなかった人が数名入る他、他の科を志望している候補者、もしくは、ホスピタリストなどから転換する人などでなんとか埋めるわけですが、それでもやはり埋まりません。実際どこでも行われているのが、フェローが今まで診ていた患者の一部を、nurse practitionerphysician assistantなどで補填して行っているわけです。

その一方で、内科レジデンシーへの門は、IMG(International Medical Graduates)にとって狭くなるばかりで、アメリカのNRMPレジデンシーポジションは、2015年にアメリカ医学生の数とほぼ同等になることが指摘されました
ただ、実際はIMGは多くマッチしています。その理由の一つとしてアメリカにはMD と同等のosteopathic physician (DO) とよばれるdegreeがあり、彼らはAOAというNRMPとは別のマッチングシステムも採用しているため、2500人強のDOがNRMPの統計に含まれません。したがって、IMG はおそらくこのギャップによってできるポジションで採用されている事が考えられます。また、AMGにとっては、どんなことがあっても行きたくないプログラムは全米に多々あるため、かれらは浪人してでもそういったコースは避け、そういったポジションはIMG によって埋まることになるわけです。

腎臓内科フェローの不足をどうしたら良いかは簡単ではありませんが、一つの案として、IMGは腎臓内科フェローをはじめにするという方法です。これには利点欠点があります。利点はフェローのポジションがレジデンシーにマッチするより取りやすいこと。欠点は、アメリカの医療に制度に慣れていないと、いきなりフェローのポジションはきつい可能性があります。また、フェロー終了後に専門医の資格が、レジデンシーをその後、修了しないと取れないことです。ただ、フェローの研修中、良い評判を得て、良い推薦状が取れると、その後内科のレジデンシーに入る可能性は高くなるため、必ずしも悪い方法とは思いません。もし、米国で臨床留学を考えていて、腎臓に興味があり、内科のレジデンシーに思うように入れない方などは一考です。ちなみに、私のいる施設では、IMGをレジデンシー無しで雇った経験がありませんが、優秀な候補者に対しては、ポジションを考慮できますので、CVを添えて下記のemailまでご連絡いただければ幸いです。Skypeなどで電話面接をした後、有力候補者には数週間、nephrologyのコンサルチームでオブザーバーなどを行ってもらい、最終的に採用になるか決めるといった流れを考えています。
TS

email: saigusa(アット)musc.edu
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総合内科999の謎

清田・八重樫氏監修の総合内科医にとって必須の内容の本を紹介します。
8章:酸塩基平衡・電解質は私が書きました。
酸塩基や電解質に関する重要な点をわかりやすく平易に書いたつもりです。
一般内科のみならず腎臓専門医もぜひどうぞ。
TS


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Onco-Nephrology

腎臓内科の分野ではなかなか新しい薬がでてこないのですが、癌や免疫の薬は日々新薬が登場しています。これら抗癌剤や免疫に絡んだ薬は当然、腎臓に副作用を起こすものがたくさん出てきます。
このクロスワードは少し前のものですがやってみてください。
何個できますか?(わたしは二個しかわかりませんでした。。。)
http://www.nature.com/ki/journal/v84/n2/full/ki201350a.html
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この分野の知識は本当にアップデートするのが大変です。実際、新しい薬剤を自分自身で使用すると覚えるのでしょうが。この文献ももう3年前になってしまいますが、よくまとまっています。

TS
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講演のお知らせ

2015年5月30-31日、京都で行われる
米国内科学会(ACP)日本支部で、医学教育・医療と広い内容の話をします。
詳細はホームページで確認願います。
http://www.acp2015.org/

5月30日(土)
教育セッション(英語):11:45-12:45
How doctors are trained in the US and how Japan sticks to the "old fashioned" way

TS

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透析とMedicareについて

Medicareは主に65歳以上を対象としたアメリカ連邦政府の公的健康保険ですが、その他、subacute nursing facility(SNF)やESRDに関する費用もまかなっています。このMedicare、実に国家予算の1/4程度を占めていて、高齢化やESRDの増加などを含め今後も上昇が予想され、国はいろいろな制限をかけてきています。腎臓に関してですが、ESRD のMedicareに占める割合は約6%程度ですが、CKDやESRDの増加に伴い、今後さらに割合が上ることが予想されます。
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外来の慢性維持透析患者に関してですが、2011年より、包括医療制度が適用され、一回の透析に関わるreimbursementが一定額(平均230ドル前後)になっています。他国との比較はこちら。これは何時間透析してもその還付額は変わりません。この費用に含まれるものは、各種血液検査、透析回路/ダイアライザー、生理食塩水のほか、エリスロポエチン、鉄剤や抗生剤なども使用したらそれに含めることになっています。ちなみに、ESRD患者の中にはMedicare以外のプライベート健康保険を持っている方もいます。このプライベート保険は通常、透析に関してMedicareの約三倍程度還付します。貧困層が多い、私のいる地域のある透析クリニックAを例に取ると、患者数は40人以上いますが、プライベートの健康保険を持っている人は一人か二人です。この状況で患者一人を透析すると一回あたり平均6ドル損をする計算になります。実際、アメリカの透析は2大会社(DavitaやFresenius)が8割近くを担っています。このような大会社は裕福層のいる地域(プライベート保険保持者が多い)を含め、全国展開しているので地域格差の影響を受けにくいと言えます。

さて、透析患者がERにくるとどうなるでしょうか?緊急透析を要する状況(高カリウム血症、肺水腫など)では通常入院させてから透析します。これはもちろん安全面からも適切なのでしょうが、最大の理由は外来扱い(ER)で緊急透析をしても病院や医師の収入が低いことがあげられます。提携クリニックの患者が来た場合は、その患者にMedicareが割り当てたcapitated fundから少量支払いがあります。しかしそれ以外の患者を透析しても、capitated fund は他の透析クリニックが実質収めることになるので報酬はありません。このため自分の患者以外は診たがらないのが常です。MedicareはこういったER visitに関して上記のcapitated fund以外は一切還付しません。一旦入院になると、腎臓内科医は院内コンサルトや透析に関する報酬を別に請求できます。ところが、Medicareの入院規定は(今まで十分複雑でしたが)最近は更に複雑化しています。以前は、入院と決めれば入院でしたが、今はtwo midnight ruleなる新たな規定ができて、要は患者が院内に3日は最低いないと入院ではなく、observation=外来扱いになります。Medicareは基本part A(入院) 、part B(外来)に分かれています。入院になると、part Aがカバーをするため、deductibleとよばれる個人負担額(2013年で$1,184)を払うとあとはpart Aが基本的には入院に関する費用を持ちます。しかし、例えば2日しか病院にいないとobservation(外来扱い)となり(ちなみにMedicareの規定では退院日は入院に含まれない)、血液検査、X線、部屋の使用料、透析、などすべての項目ごとに料金(coinsurance、実費の20%)が発生し、これが上限なく患者に請求が回るようになります。さらに、入院でないと、もし退院後、患者がSNF へ行かなければならなくても、この費用はMedicareによってカバーされないため、患者は下手をすると破産する可能性があります (入院扱いならカバーされる)。

慢性維持透析システムがなく、いまほど高齢化してなかった時代(1960年台)に施行されたMedicareという公的健康保険システムは、制限が多く、患者や医師側から見ても実際の臨床のシナリオに当てはめると不十分な点が多々あります。現在の社会の高齢化やESRD患者の増加、SNFの需要の増加をふまえると、はたして国家予算の1/4も使って維持していくに値するものなのかを再考する時期に来ている気がします。

TS
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「高容量のステロイド投与中は入院」という矛盾

日本ではネフローゼ症候群や血管炎、腎炎などでステロイドや免疫抑制剤を長期投与する場合、高容量のうちは入院して行う施設が未だに多くあると聞きます。私もこちらに来る前はそうしていました。なんとなくそういうルールだったからで、院内が外よりもきれいだと考えられていた理由だったと思います。

Healthcare-associated infection (HAI: 医療関連感染) による死亡数はCDCのデータでは急性期病院では毎年72万人にものぼることが報告されています。これはヨーロッパ諸国でも似たようなデータが出ています。HAIの半分はICU以外の一般病棟で起こることも指摘されています。HAIの対処法はとにかく予防につきるわけです。例えば、尿カテや中心IVラインは早期抜去、IVラインは清潔操作の徹底、MRSAやVREのスクリーニングから、contact precautionをおこなうなど、その予防項目は多々あります。なにより、入院の必要のない人はさっさと退院させることです。要はそれだけ病院は汚いところなのです。
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ステロイドや免疫抑制剤は累積投与容量や投与期間が増すほど感染のリスクが上がることはご承知のとおりです。それならばなぜ敢えて感染のリスクの高い院内で治療をするのでしょうか?

ちなみに、米国ではネフローゼや血管炎、腎炎のためのパルスステロイドやシクロフォスファミドの点滴、高容量ステロイド(1mg/kg/day)であろうが基本的には外来で行います。これは、腎移植後の患者でもそうで、私のいる施設では腎移植後は術後3日で退院ですので、その後は外来でフォローしています。ステロイドや免疫抑制剤によって(日和見)感染がおこる時は、院内であろうが自宅であろうがおきるときはおこるのです。大事なのはこういったリスクのある患者に日和見感染の予防をしっかり行うことで、入院は嘔気嘔吐など経口摂取ができないとか、呼吸困難、出血など絶対的適応がない限りさせません。それが患者さんのためになるからです。長期入院は、患者の感染のリスクを上げるだけでなく、患者のQOLの低下、医療費の高騰、ベッド使用率の面からもとても理にかなったこととは思えません。こういった無駄な入院を削減すれば、真に入院の必要な患者へのベッドを確保できますし、場合によっては余ったベッドの削減(大部屋の排除:感染およびプライバシーの面からアメリカには存在しない)、など効率化にもつながるかもしれません。

みなさんは高容量のステロイドや免疫抑制剤を使用する場合、入院させていますか?「昔からそうしていたので今も続けている」からだとしたら見直しが必要と思います。患者さんのためにも外来で治療しましょう。

TS
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